日経平均は3日連続で上昇しました。7日の米株式市場では、ダウ平均が407.51ドル高と4日ぶりに反発し、ナスダック総合指数も＋0.61％と5日ぶりに反発しました。ニューヨーク連銀総裁は、インフレ動向に応じて来年の利下げが正当化される可能性に言及し、これが投資家心理の改善につながりました。米国株の上昇と為替の円安が、日経平均を支えています。
日経平均は176.05円高で取引をスタートし、序盤は買いが優勢で、一時32539.88円（285.32円高）まで上昇しました。しかし、心理的な節目の回復が達成されたことで、その後は失速しました。時間外取引の米国株価指数先物の軟化や香港ハンセン指数の下落が重しとなり、一時下落に転じる場面もありました。前引けにかけてはプラス圏に戻りましたが、午後は週後半に控える米国債四半期入札や米消費者物価指数（CPI）を慎重に見極めるムードが強まり、相場は膠着感を強く呈しました。
日経平均の大引け値は、前日比122.73円高の32377.29円となりました。東証プライム市場の売買高は14億4563万株、売買代金は3兆6710億円でした。セクター別では、電気・ガス、海運、食料品が上昇率上位に並びましたが、保険、精密機器、鉱業は下落率上位に位置しました。値上がり銘柄は全体の54％に対して、値下がり銘柄は42％でした。
個別の株式市場では、景気敏感株として、海運や建機の株が上昇しました。一方、半導体株や成長株は軒並み下落しました。決算関連では、明治HDやティラド、サカタインクス、イトーキ、フジテック、SANKYO、コムシスHD、丸一鋼管、昭和産業などが大幅に上昇しました。一方、アドバンテスト、ソシオネクスト、ルネサス、ディスコなどの半導体関連株は下落しました。また、グロース株でもAppier、ラクス、マネーフォワードが下落しました。失望感が広がった株もあり、LIFULLやUアローズ、日本製紙、カチタス、アドバンテッジリスク、日本農薬、高周波熱錬、チャームケア、日清紡HDなどが急落しました。
外為市場では、ドル/円、ユーロ/ドル、ユーロ/円の為替レートが示されました。株式市場では、日経平均、TOPIX、プライム指数、スタンダード指数、グロース指数などの指数値が掲載され、日経平均は前日比122.73円高の32377.29円で終了しました。短期金融市場では、無担保コール翌日物金利やユーロ円金先、3カ月物TBの情報が示されました。円債市場では、国債先物の値動きと10年長期金利が示され、国債先物が上昇しました。スワップ市場の気配情報も提供され、異なる期間のスワップ金利が示されました。
