＝ 注意事項 ＝
先物・オプション、信用取引等
有価証券関連デリバティブ取引や信用取引においては、委託した証拠金を担保として、証拠金を上回る多額の取引を行う事がありますので、株価や日経平均株価等の指標の変動により、生じた損失の額が証拠金の額を上回る（元本超過損が生じる）ことがあります。
本サイトは投資判断の参考となる情報提供のみを目的として作成されたもので、個々の投資家の特定の投資目的、または要望を考慮しているものではありません。
投資に関する最終決定は投資家ご自身の判断と責任でなされるようお願いします。
万一、本資料に基づいてお客さまが損害を被ったとしても当社、および情報発信元は一切その責任を負うものではありません。
本サイトは著作権によって保護されており、無断で転用、複製、または販売等を行うことは固く禁じます。
先物・オプションのSPAN証拠金についてはこちら（日本証券クリアリング機構のWEBサイト）
指数先物の価格は、対象とする指数の変動等により上下しますので、これにより損失を被ることがあります。
市場価格が予想とは反対の方向に変化したときには、比較的短期間のうちに証拠金の大部分、またはそのすべてを失うこともあります。
その損失は証拠金の額だけに限定されません。
また、指数先物取引は、少額の証拠金で多額の取引を行うことができることから、時として多額の損失を被る危険性を有しています。
日経平均VI先物取引は、一般的な先物取引のリスクに加え、以下のような日経平均VIの変動の特性上、日経平均VI先物取引の売方には特有のリスクが存在し、その損失は株価指数先物取引と比較して非常に大きくなる可能性があります。
資産・経験が十分でないお客さまが日経平均VI先物取引を行う際には、売建てを避けてください。
日経平均VIは、相場の下落時に急上昇するという特徴があります。
日経平均VIは、急上昇した後に数値が一定のレンジ（20～30程度）に回帰するという特徴を持っています。
日経平均VIは、短期間で急激に数値が変動するため、リアルタイムで価格情報を入手できない環境での取引は推奨されません。
指数オプションの価格は、対象とする指数の変動等により上下しますので、これにより損失を被ることがあります。
なお、オプションを行使できる期間には制限がありますので留意が必要です。
買方が期日までに権利行使又は転売を行わない場合には、権利は消滅します。
この場合、買方は投資資金の全額を失うことになります。
売方は、市場価格が予想とは反対の方向に変化したときの損失が限定されていません。
また、指数オプション取引は、市場価格が現実の指数に応じて変動しますので、その変動率は現実の指数に比べて大きくなる傾向があり、場合によっては大きな損失を被る危険性を有しています。
未成年のお客さまは先物・オプション取引の受講は受付いたしておりません。